危箱の徒然日記
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本年最後の更新及び国産空母(妄想
今年も残すところ数日となりました。
1年間、皆さまお疲れ様です。
今年最後の更新となり、かなり野望的で現実的には全く意味のない日の丸空母を今夜は妄想します。
日本が国防上、空母を保有する必要性は現状、「全く」ないといって差し支えありませんが、一人の軍事オタクとして、ロマンとして考えていきます。

1いずも型拡大型空母
いずも型は全長248mと大戦時の蒼龍型空母と同サイズ。基準排水量については上回っているが、あくまで大戦時の兵器と比較してであり、現代では固定翼機を運用するには「小さい」艦である。
では固定翼機。すなわち戦闘機を運用するにはこの1.1倍(約270m)の艦でなければ空母として運用はできない。
1.1倍の約270mでは、F-35Cが1個飛行隊(16機)と数機のヘリコプター、電子戦機などを艦載するにとどまり総搭載機数は30機に満たない。だがひゅうが型やいずも型のヘリ積載数と同じだけヘリを搭載し、電子戦機のような後方支援装備も搭載したうえでヘリ空母と共同作戦を取れば十分目を瞑れる。
また数をそろえることが難しい日本では本級を4隻とし、ヘリ空母4隻で1:2:2(護衛艦1に対して対潜ヘリ2と戦闘機2)艦隊が編成でき、作戦の幅が大きく広がるのは言うまでもない。

2正規空母案
1では軽空母の域をでなかったが、あえて300mを超える「正規空母」を建造するとする。
搭載戦闘機数は倍の32機以上に達し、対潜ヘリやオスプレイ、哨戒救難機や多目的輸送ヘリなどを艦載し完全に海上のプラットフォームとする。
そして対潜ヘリに関してはひゅうが型などから一部移転して、ひゅうが・いずも型は「強襲揚陸艦」もしくは「ドック型揚陸艦」に改修することにより海上の制空権だけでなく、対地攻撃能力の向上も図れる。
また主機は原子力として、中国やロシアに対する示戚ともなる。
まだその戦力を持って、世界的に活動し、日本の国際的発言力の向上にもつながるなど軍事的側面だけでなく、政治的にも大きな利益がある。

以上2種などを常々妄想しつつ「やっぱ保有する意味が見つからない……」と自問自答しています。

では皆さん、良いお年をお迎えください
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F-35戦闘機についての考察
日本が再来年度導入予定であるF-35A戦闘機だが、性能的に「こしかしない」から買ったといわざるを得ない。
しかし、対抗馬と目されていたユーロファイターは、F-35Aの導入が決定した以降に機体の強度不足が指摘され総稼働時間が大幅に低下しており、またトランシェ3より前のトランシェ2では日本が要求する性能に達しないなどの問題点も数多い。
F/A-18E/Fも日本の主力戦闘機とするには対空戦能力で不足があり、やはりF-35Aしかなかった。
さてそれでも最新鋭の第五世代戦闘機に分類されるF-35戦闘機であり、先進的なアビオニスク。単発ゆえの長大な航続距離。高いステルス性や運動性能など、F-4戦闘機が10機よりもF-35A一機の方が優れているのは言うまでもない。

さてこの戦闘機だが、問題は調達コストである。
といっても、F-15JやF-2戦闘機に比べて安価である(ライセンス生産ではないためライセンス料を上乗せする必要がないというのも理由の一つ)。
一機あたり、予備パーツ込みで約100億円前後といわれているが、今後量産効果により下がっていくとされている。
ただし、将来的にはライセンス生産も視野入れているそうだから、FMS購入分の43機以降は価格は上がる思われる。
しかし、ライセンス生産にした場合はアメリカ以外で唯一「F-35を作れる国」になるという大きなアドバンテージを得ることにもなり、政府の手腕が問われるところになる。

では実際問題として、日本の主力戦闘としてF-35Aを導入し運用した場合、敵対する国との戦力差はいかほどになるのかが重要である。
現在、中国軍は南方地域において第四世代戦闘機を集中配備し、運用している。
これは台湾への圧力であると同時に、台湾を恐れている証拠でもある。話はそれるが、近年、中国と台湾との軋轢を大きくなりつつあり、台湾の独立をめぐって紛争が起きる危険性が指摘されている。
話を本線に戻す。中国の第四世代戦闘機は600機を超えており、対して日本は300機弱(しかし、F-15Jについては約100機が近代化改修に対応していないPre-MSIPであるため実質約200機)という現状である。
ただし、中国軍の稼働率は詳細が明らかでないため加味しない。

また中国軍は近年、2種のステルス機の開発を進めており、ことJ-20に関していえば配備は2020年までにされるとされており、これに対抗する意味でもF-35は必要である。
またもう一種のJ-31については形状ステルスが非常に高いとされており、後追いの開発のも相まって性能はF-35により近いものになるのは明白である。この2種に対抗できるだけの質と量をそろえなければならない以上、やはりF-35Aしか選択できなかったのだ。

さて長々と書いて来たが、次はF-35Aを日本は何機導入するかを考える。

F-4EJが54機であり、この代替にF-35Aを43機であるから、退役数の約9割が導入数と推定できる。
これにF-15J(Pre-MSIP)100機分も代替すれば残り90機分となる。これが現実なれば米国以外ではイギリスに並ぶ、F-35を保有する国となる。またライセンス生産を視野に入れているわけであり、場合によれば総数150以上になる可能性もある。
問題は予算であるが、先の通りF-15Jよりも元は安価であるわけであり、ユニットコストはF-15を200機以上も配備した日本であれば問題ないといえる。
そして質・量ともに万端となれば、日本の国防力は著しく上昇するのは言うまでもない。
ただし、そこに大きな落とし穴もある。
それはF-35の導入を進めるあまりに、F-15やF-2の近代化改修が遅れていることである。
既存の兵器の質が相対的に低下するのは、軍事的均衡を崩す要因となり、戦争の引き金になりかねない。

政府は新しい装備を取得することも大切だが、いまある兵器の質を上げることにも注力してほしいところである。
ISIL討滅にむけた各国の状況
世界的にISILによるテロリズムが横行し、直近であればフランスのパリ同時多発テロの記憶が新しいだろう。
アメリカでも銃撃事件が急増し、アメリカのどこかで1日に1回は銃撃事件が起きているというデータもある。このアメリカで発生したとある施設(日本でいう老人ホーム?)でクリスマスパーティーを楽しんでいる最中に銃乱射事件が発生。この犯人もISILに忠誠を誓ったイスラム教徒である。
イスラム教徒の人々全員が、こういった過激な思想を持っているわけではないと先に断っておくが、これほど多くの事件にイスラム教徒が関わっていると、正直、偏った目でみてしまう。
そう考えるとISILはイスラム教をなくそうとしているのではないかと勘ぐってしまうが、話がそれるので本題に入る。

NATO(主に米国)とEU、ロシアなどがISIL討伐に向け大きな作戦を展開している。
だがその手段は主に航空機による空爆であり、空爆では基本的に敵戦力をすべて削り取ることはできないのが実情だ。
とくに遮蔽物の多い地形や、掩体や塹壕、地下壕に入られれば空爆は非常に効率の悪い攻撃になる。
さらにその効率の悪さに拍車を掛けているのが、米国とロシアが別々に爆撃している点だ。
両国は世界有数の軍事大国であり、ロシアはソ連崩壊後著し戦力が低下していたが近年目覚ましい回復をみせている。
その両国は歩調を合わせることなく、別々に作戦展開を行い爆撃を行うという愚策をしている。
これは高度に政治的な問題のため深く掘り下げないが、この対立の裏にはISILが「国」としている地域の多くの部分がシリアにあることに関係する。
もともと、ISILとはイスラム系過激派組織(テロ組織)の異端児であり、もとの組織から追い出された経緯がある。そしてその元の組織の支援をしていたのが何を隠そうアメリカである(アメリカ国ではなくCIAなどの一部の組織がというのが通説である)。
それはシリアを統治しているフセイン政権がロシアの支援で確立されたものであり、それを潰そうという目論見でテロ組織を支援していたのだ。
もう幾度となくアメリカは似たようなことを行っているが、それが上手くいったためしがないのがよくわかるように、このISILにしても飼い犬にも手をかまれ、飼い犬の子供が成長し野良犬になり、その野良犬のさらに噛まれる。という状況だ。

さて、両国の関係はひとまず置き、ISIL討伐のための解決する手段は大規模な地上軍の派遣しかない。
これは米国だけでなく、ロシアやイスラエルなど大規模な陸軍を保有する国家が共同戦線を構築し、全方位から輪を縮めていくように殲滅するしかない。
この時、一般人などの避難者・難民問題もあるが、その中に「ISILの戦闘員」が紛れ込むのは100%ありうる。
仮に1000人に1人の割合で紛れ込んだとしても⒑万人難民がいれば、100人はISILの戦闘員だ。
実際はもっと多いだろう。そのため、一般人を逃がすというのは非常に困難であり、不可能に近い。
そのため疑わしきは撃つという非情な判断を現場に委ねなくてはならない。

必要な人員数
ISILの戦闘員は最低3万人、最大「15万人」という膨大な人数である。
15万人と仮定した場合、その戦力は人数だけでいえば陸上自衛隊の現役自衛官とほぼ同数である。
だがしかし、逆を言えばたった「15万人」である。
彼らの最大の武装は鹵獲した戦車などであるが、十分な数はなく、最新の兵器は最適な整備を行わなければ故障しやすい。
また弾薬の供給の問題もあり、脅威ではない。
それよりもIEDや実戦を経験したために培われた戦闘ノウハウ。そして化学兵器などが脅威である。
これらを突破するためには非常に大規模で早期に、陸上部隊の派遣が必要である。
最低人員は30万人規模で、装備も旧式でいいが最低でもIED対策を施したものが望ましい。
ただ地上軍派遣にあたって、さきのロシアとアメリカの歩調が合わないのが最も問題となる。
要は、仮にロシアが地上軍を派遣したとしてそれを米国の戦闘機が間違って誤爆する可能性があるからだ。逆も然り。
これは第三次世界大戦の引き金になりかねに重大事であり、なんとしても避けなければならない。


アメリカ、ロシアが共同戦線を張ることにより、初めてISIL討伐が叶う。だが、同時にそれがどちらが大きく貢献したかにより、イニシアチブを握れるかという高度な政治的思惑が垣間見える。
火力戦闘車
火力戦闘車とは、防衛省が開発を進める新型榴弾砲のことである。
まず既存の榴弾砲との違いを各榴弾砲ごとに書く。

FH-70
・牽引式半自走榴弾砲
・最大射程約30㎞(墳進弾)、最大約24㎞(通常弾)
・重量7,800-9,600kg(配備時期により作りに大きな違いがある)
・必要人員8名
・最大3発/15秒 継続3-6発/分(継続射撃時間が短ければ6発。長ければ3発)
・パノラマ眼鏡による間接照準射撃

99式自走榴弾砲
・装軌式装甲自走榴弾砲
・最大射程40㎞(墳進弾)、最大30㎞(通常弾)
・40.0t
・必要人員4名
・最大行動範囲約500㎞
・最大6発/分 継続?/分(情報はないが、おそらく3-6発)
・野戦特科射撃式装置とのデータリンク、パノラマ眼鏡による関節照準射撃

203㎜自走榴弾砲
・装軌式装甲自走榴弾砲(砲身全体露出)
・最大射程30㎞(噴進弾)、最大24㎞(通常弾)
・約28t
・必要人員13名(自走砲に5名、弾薬輸送車に8名分乗)
・最大1.5発(分)
・最大行動範囲約520㎞
・射撃方法不明(時代的にも間接照準射撃と思われる)

火力戦闘車(以下私の推測・予想)
・装輪式自走榴弾砲
・52口径155㎜榴弾砲(99式自走榴弾砲の砲を転用)
・最大射程・発射レートは99式と同じと思われる
・重量25t以下(公式での完成目標。おそらく25t弱か丁度)
・必要人員4~6名(他国の装輪式自走榴弾砲参考)
・最高速度100㎞/h以上(ベースとなる重装輪回収車が最大重量24.8tで最大速度100㎞以上のため)
・行動範囲600㎞前後(他国の以下略)
・野戦特科射撃式装置とのデータリンク、GPS。間接照準射撃(予想)

と大きな違いがある。
まだ完成してないため、情報が出鱈目かもしれないが勘弁していただきたい。
機動戦闘車
近年、装輪式戦闘車両の重火砲型が各国で採用されている。
有名どころでいえば、イタリアのチェンタウロやアメリカのストライカーがあるが、これらと自衛隊が採用した機動戦闘車との違いや国内での運用に触れたい。

まずイタリアのチェンタウロはもとから火砲を搭載することで設計された装輪戦闘車であり、25tの重量で105㎜砲を搭載している。
ストライカーは装甲車両のファミリー名であり、105㎜砲を搭載したものはMGS搭載型としている。重量は19t弱と比較的軽量であり空輸性に富んでいる。

さて、自衛隊の機動戦闘車だが、性格はチェンタウロに非常に近い。というか、そのものである。
ただし、違う点も多い。チェンタウロよりも20年以上開発開始に時差があるのだから当然だが、10式戦車で培った衝撃を吸収するアクティブサスペンション技術や射撃管制装置の発達により74式と遜色ない命中率を確保しているとみられる。
もっとも、74式は半世紀も昔の戦車であり、それに見劣りするようでは配備する必要は皆無に等しい。
他の相違点としてはチェンタウロは国内での陸上でのみ運用することを念頭に置かれ設計されているが、機動戦闘車の場合は空輸性の確保も重要視され、XC-2輸送機での運搬が可能なように厳密に重量や採寸が設計されている。
この点はストライカーに性格が近いといえる。
装輪であるために舗装路では100㎞以上で走れるというのも、本車の優れたところであるが、これは多くの装輪装甲車両に当てはまるので機動戦闘車に限った話ではない。

運用における問題点
これを運用するのは基本的に国内が主になる訳だが、展開するまでは機動性の高さから問題ないとしても日本の自然に富んだ山岳などが主戦場となる場合、装輪式では不安が残る。
これは他国の装輪車両も同じだが、不整地走行性能は履帯式と比べ雲泥の差である。いくら新しいものでも装輪と履帯の間には大きな壁がある。特に96式装輪装甲車を例に出すならアメリカのヤキマ演習場で行われた演習で、切株や有刺鉄線により車輪がボロボロになったという。演習だから後方に下げ予備車両を使うといったことも可能だろうが実戦ではこうはいかない。
1,2輪破損しても走るだけなら問題ないだろうが、105㎜砲を撃つとなったら射撃精度が低下するのは避けられない。
こうした問題があるにもかかわらず採用に至った理由は以下にまとめる。

1 防衛費削減
2 74式戦車の代替
3 戦車定数に当てはまらない自走する火砲の確保
4 機動力に富んだ戦闘車両

があげられる。
防衛費削減が当たり前の話だが、これは戦車の高性能化に伴う価格向上と、仮想敵国とのパワーバランスの関係上戦車の保有台数削減をするためだ。3にからんでくるが先に戦車の定数を決めてしまった以上、戦車を増やすことは困難であり費用対効果も薄い。そのため比較的安価な装輪車両で作成するという苦肉の策でもある。
先に書いたが、74式戦車は50年以上昔に設計された戦車であり陳腐化が著しく進んでいる。また、戦車自体が寿命を迎えつつあり、10式との代替では予算的にも時間的にも間に合わないというのもあった。
そして先に書いたが戦車の数が削減されれば、前線の歩兵(普通科)は小銃や手搬送できる限られた火力で敵と交戦しなければならない自体がおこりえる。そんな状況で敵が装甲車でももってくれば、それを撃破するのに一体どれほどの命が失われるだろうか? 考えるだけで恐ろしい。そのような状況を打破できるのは強力な火砲である。
次に機動性だが、これこそが最大の理由である。履帯車両では迅速な展開は望めない。理由は長距離機動する場合は大型トレーラーに乗せ、運搬しなければならないからだ。これは載せる、降ろすの手間がかかるだけでなく、トレーラー自体に数に限りがあり、大量の戦車を必要なところに必要なときに運搬するというのは非常に困難だからだ。その点、長距離自走できる機動戦闘車は必要なときに必要なだけそこに持っていける。

以上が主だった採用理由である。が、時間も時間なので後日運用方法について記載します
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